施工品質を高める大原則は、技術力の高い技術者を集め、まずはしっかり建てることだと考えます。なぜなら、資格のいらない大工の腕にはたいへん大きなバラツキがあるからです。１００の腕前の職人もいれば、２０くらいしかない腕前の大工もいるからです。

また、その技術職人や施工業者に会社が一任するのではなく、利害関係のない住宅診断士が、厳格な検査を確実におこなう必要があります。そして、問題のある箇所は是正しなければ品質の高い住宅は建ちません。

施工をおこなう技術者には大きなレベル差があります。匠建枚方では注文建築に対応できる技術職人や施工業者を選び抜いてきました。当社ではその技術者がしっかりプライドをもって建築します。そして、自らが自主検査をおこなうように指導しています。

その次に、利害関係のない当社の現場管理のスタッフがマニュアルをもとに厳しい検査を確実に実行します。

まだあります。当社が費用を投じて（お客様からは頂いていません）これも利害関係のない第三者の検査機関（ホームインスペクション）に依頼して、住宅診断士（ホームインスペクター）が、現在では施工件数の100％の住宅（全棟検査）を実施しています。

各検査で是正する必要があれば再工事をおこない再検査。検査員に合格をもらうまで繰り返します。「匠建枚方はしっかりいい家を建てる」。お客様の中には建築士や建築家、建築に携わるお仕事をされている方もおられます。以前より、その方々たちに当社の品質を高く評価していただいています。

耐震についての考え方

近年は、国の住宅政策の影響もあり、耐震に興味のあるお客様が増えてまいりました。

一つお願いしておきたいことは、耐震住宅は宣伝に使えることです。「当社は耐震等級〇の住宅が標準です！」みたいに。ですでの耐震等級に意識が偏りがちで、実は、もっと大切なことは冒頭に申し上げたとおり、「しっかり設計図どおり頑強に建てること」です。これには住宅会社のコストが関係します。しっかり検査して建てるほど、会社からはお金が出ていく。実はそこそこに建てるほうが住宅会社は儲かるのです。ですので、信用できる会社で契約して、頑丈に建築してもらうことが一番でしょう。

もう一つは、耐震対策には地盤の固い土地に建てることも重要です。

最近は科学的に分析が進み、振動の周期の違いによってダメージを受ける住宅やビルが異なることが分かってきました。また、繰り返しの地震に見舞われた、熊本地震により「現在の耐震基準による住宅であれば大地震の揺れでも安心」という「常識」が通用しなくなりました。

このように耐震基準、耐震等級が高いから安心という常識も巨大地震の場合は通用しません。ですので従来から確認されている、「固い地盤の上に家を建てる」ということが耐震住宅の基本になります。ところが、大阪平野の場合は昔はほどんど海。軟弱地盤が多いのが現状です。その場合は、地盤調査をおこない、地盤改良工事が必要な場合は、これも信用できる業者に依頼し、しっかり杭を打ち込み、地盤を固めることが必要です。

耐震等級について

匠建枚方は、お客様の声、ご意見、ご要望を大切にします。

お客様にはご予算があります。それを崩すことはできませんので、住宅に何を求められるのかをお聞きし、ご要望をもとに匠建枚方ではいくつもの提案をいたします。

注文住宅はヒアリングから始まります。「耐震等級3を取得して欲しい」と要求があれば予算に組み込み、残りの予算でその他の配分をおこないます。また、「等級は取得しなくていいけれど耐震対策はおこなって欲しい」とご意見をいただいた場合は、方法はいくつもありますのでご負担の少ないようにご提案します。

規格型の注文住宅はそれができませんので、「当社は耐震等級3です」とアピールします。でも、費用がかかりますのでその他の希望が制限されることになります。当然、可能ならば耐震対策に予算をかけるほうが望ましいと思います。